2017/07/30

中小型株に投資妙味

株価指数に連動して投資するスタイルが定着した結果、業績内容に
見合った値動きをしない主力株に対し、投資戦略を描きやすい
中小型株に投資妙味を感じる投資家が増えてるようだ。

   中小型株には高値でも割安といった好業績銘柄が多い
 銘柄名     年初来上昇率     予想PER
サンワテク     90.9%       11.5倍
メイコー      90.4        13.7
シンフォニア    83.3        14.6
有沢製       46.9        14.7
MORESC      45.5        11.8

日経平均      4.4%       14.3倍
(注)時価総額1000億円未満で、今期営業増益見込み、
   24日以降に年初来高値をつけた銘柄を抽出した

     (日本経済新聞より一部抜粋)

株式投資を行う場合、PERが低い銘柄は買いやすい。
ただ、人気がないという証拠なので早期に動くかどうか判断が難しい。
半面、動き出すと大きく上昇する可能性がある。
         
スポンサーサイト
2017/07/23

小売り・外食業の値上がりランキング

東証1部上場のうち、東証が「小売業」に分類する時価総額250億円
以上の企業を対象に、5月末と7月18日時点の終値を比較した。

   2月期決算小売り・外食業の株価上昇率
            3~5月期の      株価上昇率
            経常利益増減率
1 T-BASE       2.1倍        41.5%
2 パルHD       58.3%       23.1 
3 ハイデ日高      14.3        18.7
4 クリレスHD     11.9        17.8
5 ケーヨー       31.9        13.4
6 プレナス       66          12.1 
7 吉野家HD      2.6倍        10.6
(注)壱番屋は決算期変更のため比較せず。

     (日本経済新聞より一部抜粋)

上記の8位以下は、株価上昇率一桁だったため省略した。
様々な逆風の中、利益を伸ばし、株価も上昇した小売り・外食業の
銘柄があるようだ。
ただ長期保有となると、この業界のリスク予想は難しい。
              
2017/07/16

安全資産バブル崩壊の足音

世界の金融緩和が転換期に入り、投資家がざわついている。
「安全資産」バブル崩壊という未体験の出来事が意識されるからだ。

安全資産とは米国債やドイツ国債、日本国債などだ。
これらの満期5年以下の国債は金融緩和で利回りが米国で1%台、
ドイツや日本ではマイナス0.1%前後になるほど値上がりした。
金融政策でゆがめられたバブルといえるが、欧米の景気拡大で一転、
金利上昇(値下がり)圧力が増してきた。

米独国債は合計約1900兆円の発行残高があるが、これらの値下がりは
玉突き的なバブル崩壊をもたらしかねない。
第一の玉突きは、米国では「FANG(フェイスブック、アマゾン、ネット
フリックス、グーグルの頭文字)」、日本ではソフトバンクや任天堂など
一部の人気株の下落だ。

年金運用を受託する投資顧問の保有額は過去1年に、FANG4銘柄で
1兆400億円、日本の人気株10銘柄で9800億円増加した。
人気株からの資金流出は債券の代替となっているネスレやNTTなど
低リスク株の割高感を強めた。 これが第2の玉突きだ。

世界の主な5つの低リスク株ETFの運用資産残高は6月末時点で
347億ドルと過去5年で12倍に膨らんだ。

     (日本経済新聞より一部抜粋)

次々と金融不安の材料が日経新聞に載せられている。
私の知る限り、このような事は過去に無かった気がする。
この多くの金融不安記事は警告であり、今後の異変に対する備えを
示唆するものだと考えている。
備えあれば患いなし、かも知れない。
2017/07/09

「楽観注意指数」

楽観注意指数はノーベル賞学者のロバート・シラー氏が作成している
景気循環調整後のPERを、S&P500種株価指数の予想変動率を
示すVIXの値で割ったものだ。

シラーPERは過去10年の企業利益の平均に物価変動などを考慮して
求めた実質的な利益から、長期的な株価水準を判断する。
最近は割高のメドとされる25倍を大きく上回る30倍前後だ。

楽観注意指数はシラーPERが高くVIXが小さいほど高くなる。
最近は過去20年で最高水準で、ITバブル期や金融危機前を上回る。

米国の戦後の景気回復の平均は5年弱だが、今回はすでに9年目。
様々な経済指標が市場予想を下回るほど低くなるシティグループの
エコノミック・サプライズ指数は、一時プラス60弱まで大きく
上がったがその後急速に下落、6月30日時点でマイナス73だった。

     (日本経済新聞より一部抜粋)

様々な指標が米株価水準の高さに注意を促している。
米株価の高さも問題だが、長く上昇し続けているのも問題だ。
今回の世界的な株価上昇は、米・EU・日本の中央銀行の力技の
要素が大きく、米・EUの出口戦略による影響を注意深く見守りたい。
2017/07/02

世界シェアトップ企業

2016年の世界シェア調査では、対象57品目のうち、11品目で
日本企業がトップだった。

  リチュームイオン電池向けセパレーター (伸び率21.0%)
1位 旭化成 19.0%、2位 SKイノベーション(韓) 11.0% 
  産業用ロボット(16.9)
1位 ファナック 17.3%、2位 クーカ(独) 14.7%
  炭素繊維(7.0)
1位 東レ 42.0%、2位 東邦テナックス 14.4%
  リチウムイオン電池(7.0) 
1位 パナソニック 22.8%、2位 サムスンSDI(韓) 20.8%
  CMOSセンサー(5.3)
1位 ソニー 47.0%、サムスン電子(韓) 21.6%
  タイヤ(3.0)
1位 ブリヂストン 14.8%、ミシュラン(仏) 13.7%
  マイコン(0.7)
1位 ルネサスエレクトロニクス 19.6%、2位 NXPセミ
コンダクターズ(蘭) 18.4%
  A3レーザー複写機・複合機(-2.0)
1位 リコー 18.9%、2位 キャノン 17.3%
  中小型液晶パネル(-3.5)
1位 ジャパンディスプレイ 21.9%、2位 LGディスプレイ(韓)
17.2% 
  レンズ交換式カメラ(-11.1)
1位 キャノン 45.2%、2位 ニコン 25.5%
  デジタルカメラ(-31.7)
1位 キャノン 34.6%、2位 ニコン 22.5%

     (日本経済新聞より一部抜粋)

産業用ロボット2位のクーカ(独)は、中国企業に買収された。
日本企業のシェアが高くても、市場規模の伸び率が大きく縮小している
分野の将来性は少し不安がある。
いずれにしても世界シェアトップは魅力がある。