ナマケモノ投資日記

一身上の都合により、一時休止します。

再開の時期は分かりませんが、出来るだけ早期に再開したいと思っています。

テーマ : 資産運用
ジャンル : 株式・投資・マネー

米国株の高値からの下落率は２割を超え「弱気相場入り」した。
インフレを抑えるには景気を犠牲にするほど利上げを急がなければいけないとの見方から、
リスク資産から資金が急速に流出している。

世界全体の仮想通貨の時価総額は１兆ドル（約１３０兆円）を下回った。
２１年１１月のピーク（２兆９７００億ドル）から約７割減少した。
仮想通貨も株や債券を担保にしてより多くの金額を運用する投資家が少なくない。
仮想通貨の価値が大きく下落すると、担保に差し出していた株式などを売り損失を
穴埋めする必要がある。

景気不安は米債券市場に顕著だ。
１３日には２年物国債利回りが１０年物を上回る「逆イールド」が２か月ぶりに発生した。
一般に逆イールドが生じると１～２年後に景気が後退しやすいとされる。
ITバブル崩壊やリーマンショック発生の前にも逆イールドとなった。

米モルガン・スタンレーのCEOは「米国の景気後退の確率は５０％」と述べた。

　　　　　（日本経済新聞より一部抜粋）

米経営者の６８％が景気後退を予測している。
上記の記事以外に、幾つもの景気後退を示唆する指標がある。
景気後退は何時からなのかを考えた方が良いかも知れない。
また、デフレ化での景気後退か、インフレ下での景気後退かも重要な気がする。

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金融緩和で投資家が見向きもしなかった「ディ―プ・バリュー（激安）株」に注目が集まる。
アナリストのカバレッジに偏りがある日本市場には原石が眠る。

２０１５年ごろ独立系運用会社の社長はクミアイ化学の経営陣に、グループ企業で、
農薬を製造するイハラケミカルとの統合を促した。
クミアイ化にアナリストによるレ―ティングが付いたのは１５年末。
予想PERは２５倍から１０倍台まで急速に切り下がっていた。

１７年に２社は合併に踏み切る。
資本政策も見直し、余剰資金を研究所の建設など開発費に充てた。
世界的な穀物不足が深刻さを増す中、除草剤の需要増に対応でき、株価は約６年ぶりの
高値を付けた。

TOPIX、米S＆P５００種、欧州STOXX６００指数の採用銘柄でアナリストがカバーして
いない企業の比率を調べたところ、日本は４５％にのぼった。
TOPIXは銘柄数が多いこともあるが、それでも１％未満の欧米と比べると多さが目立つ。

これらの銘柄のバリュエーションは軒並み割安だ。
例えば半導体商社の佐島電機。
２２年５月期の連結純利益は前期比３．８倍の２０億円に伸びたが、予想PERは９倍台だ。
マネックス証券のチーフ・アナリストは「日本は米国などに比べて独立系の調査会社が
少なく、カバレッジは大手金融機関と接点が多い大企業に集中してしまう」と指摘する。

日本の投資家にとっては将来の成長企業を発掘する好機ともいえる。

　　　　　（日本経済新聞より一部抜粋）

業績が良い、予想増益率が高い割安株は、昔から存在している。
過去には、ある時から大化けする銘柄もあったが、変わらず安値に放置される銘柄もある。
業績の数字も重要だが、企業の業種も重要だと思われる。
時代に合った業種でなければ、業績が良くても眠り続ける可能性を否定できない。

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個別銘柄の選別で超過収益を狙う動きが活発になってきた。
合言葉は「非連続を探せ」。　
急激に拡大する市場や、ニッチトップに変貌を遂げようとする企業をいかに発掘するか。

明治安田アセットマネジメントの安田氏は、最近、SNSに特化した美容情報発信
「MimiTV」の急成長を受け、取材を決めた。
２０２２年３月期の売上高は前年比２倍と「非連続的な変化が起きた」（永田氏）。
それでもマーケティング事業の売上高は６４億円にすぎない。
広告費が約６０００億円の化粧品業界で、SNSへ移行する需要を取り込めれば
伸びしろは大きい。

アトム・キャピタル・マネジメントの土屋代表は医薬品開発業務受託（CRO)を手掛ける
新日本化学株を買った。
「製薬業界では最近は人間に近い霊長類に需要がシフトしていることに驚いた」（土屋氏）。
２２年３月期には主力のCRO事業の受注高は前期比５割増えた。
特に欧米顧客からの受注が伸びている。
霊長類などの大型実験動物の繁殖・供給体制を構築できており、世界でもトップ企業に
化ける可能性を秘めると土屋氏はみる。

相場の流れに乗ることでリターンを得やすかったコロナ以降の緩和相場や、流れに
合わせて耐えるしかなかった年初からの波乱相場は終わった。

　　　　　（日本経済新聞より一部抜粋）

相場環境が大きく変化する時、新たな企業が大きく飛躍するのは過去が証明している。
ただ、その企業を見極めるのは難しい。
「非連続を探せ」は、一つの方策かも知れない。
それでもある程度の先見力が必要と思われる。

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米国の株式市場が大きく値を崩している。　下落の主役はハイテク株である。
今世紀初頭に崩壊したインターネットバブルを思い出した関係者も多いのではないか。
もう一つ思い出すなら、そのバブルを生き延びたハイテク企業が今や世界を
席巻している事実である。

以上の事実が物語るのは、時代の潮流を正しく認識し、一歩先んじることの重要性である。
もっとも潮流の認識は比較的簡単であるため、企業も投資家もそこに群がりがちになる。
そうであるから局所的なバブルが生じる。

実のところ、バブルは２つに大別できる。
１つは本物のバブルである。　オランダのチューリップバブルも、１９８０年代の日本の
不動産バブルも、過去の価格上昇に幻惑されたユーフォリアだった。
それが潮流かどうかの判断を怠ったがために、バブル崩壊によって大打撃を受けた。

もう１つのバブルとは、たとえ潮流の中にあるにしても、行き過ぎることによって生じる。
行き過ぎはいずれ調整され、バブルが崩壊する。
しかし調整が終われば、再び潮流に乗れる。
注意が必要なのは、バブルはバブルなのだから、その崩壊によって振り落とされる
投資家や企業が多いことである。
振り落とされる者が多数いるから、新しいチャンスが転がり込む。

今回の米国株に端を発した世界的な株価下落はどの方向に向かうのだろうか。
明らかなこともある。　それは技術の重要性がますます高まったことである。
情報通信とバイオの技術であり、加えて新しいエネルギー技術である。
本物だと評価できる何社かを選別し、分散投資することが王道となる。

　　　　　（日本経済新聞より一部抜粋）

２つのバブルのどちらであっても、何社かに分散投資するのは正しい選択かも知れない。
ただ、どの企業を選ぶのかが難しく、ある程度の先見の明が必要とされるだろう。
いずれにしても大きな波が来ているのは確かであり、その波を乗り越えれば、
大きな利益を享受できる可能性がありそうだ。

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